原子力機構大洗センターで作業員５人が被曝した事故で、同機構の児玉敏雄理事長は３日、文部科学省の特命チームの会合で、実際にエポキシ樹脂と放射性物質を混ぜて実験したところ、放射線によって樹脂が分解されてガスが発生したことが確認できたとして、「放射性物質による樹脂の分解が、ガス発生の有力な原因と考えられる」との認識を示しました。
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ガス発生確認、被ばく事故で実験 日本原子力研究開発機構
秋田魁新聞 2017年7月3日
日本原子力研究開発機構「大洗研究開発センター」（茨城県大洗町）の作業員被ばく事故で、機構は３日、放射性物質と、接着剤として使われる「エポキシ樹脂」を交ぜる再現実験をした結果、ガスが発生した一方、樹脂が放射線で分解されて量が減ったことが確認されたと文部科学省に報告した。事故では放射性物質を包んだビニールバッグが膨らんで破裂し、中の放射性物質が飛散した。
機構の児玉敏雄理事長が同日、文科省に「事故の有力な要因だ」と報告。機構は既に、事故でも粉末試料がエポキシ樹脂で固められ、ガスが発生した可能性があると同省に報告しており、再現実験をしていた。
