中日新聞の調査によると太陽光発電の総量は１１００万KWに達し、川内原発の約１２基分に相当していることが分かりました（四国電力分は回答なしのため除外）。
これは総発電量の６．５％に当り、２年前の１％から急進しています。
丁度１年前に、各電力が太陽公発電の電力を大量に受け入れると電力の供給が不安定になるからという不可解な理由で、一斉に接続保留（拒否）が起きましたが、あの騒ぎは一体何であったのかということです。
猛暑が続いた今夏も電力の供給に余裕があったのには、これらの太陽光発電が大いに寄与していました。危険で不経済な原発を再稼動する必要などありません。
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太陽光、川内の１２基分 「原発ゼロ」で欠かせぬ電源に
中日新聞 2015年8月30日
今夏に電力需要がピークを迎えた時間帯にどう電力が確保されたか電力各社に取材したところ、太陽光発電が原発十二基分に当たる計一千万キロワット超の電力を生み出し、供給を支えていた。二年前は供給力の１％にすぎなかった太陽光は、６％台に急伸。九州電力川内（せんだい）原発（鹿児島県）が今月再稼働するまで約一年十一カ月にわたり国内の「原発ゼロ」が続いた間に、太陽光が欠かせない電源に成長したことが明確になった。
本紙は、原発のない沖縄電力を除く全国の九電力会社に、今年七～八月の電力需要ピークの時間帯に、電源構成がどうなっていたのかデータ提供を求めた。四国電力は提供を拒否したが、八社が回答した。
地域によってピークの日や時間帯は若干異なるが、八社が需要を見越して準備した供給力の合計は約一億六千六百万キロワット。首位は火力発電で、約一億二千六百万キロワット（７５・４％）と圧倒的に多い。二位は、くみ上げておいた水を需要に応じて放水する揚水発電で約千八百万キロワット（１０・９％）、三位は水力発電の約千二百万キロワット（６・９％）だった。
太陽光発電は僅差で続き、千百万キロワット弱（６・５％）。川内原発の出力は一基八十九万キロワット。約十二倍の電力を生み出していたことになる。政府の事前予測は五百万キロワット前後だったが、大きく外れた。再生エネルギーの固定価格買い取り制度がスタートしてからの三年で、中心的な存在になった。
電力需要が高まる日中、軌を一にするように発電するのが太陽光の特徴で、割高な石油火力の稼働を最小限にできる効果もあった。
地域別では、太陽光の発電量は東京電力管内が四百万キロワットと最も多く、発電割合では九州電力管内が９・５％と最も高かった。九州では今夏、ピークが通常とは異なり、日射量が減り始める午後四時だった。もしピークが一般的な昼前後であれば、発電量は二～三倍だった可能性が高い。
九電は八月十一日に川内原発１号機を再稼働させたが、その前から電力の需給バランスは余裕のある状態が続いていた。中部電力などから電力融通を受けていたこともあるが、九州では太陽光の導入量が非常に多く、そのサポートで安定が保たれていたともいえる。 （山川剛史、荒井六貴、小倉貞俊）
