4日、原子力関連の施設が多く立地する茨城県（水戸市）で、関係機関の連携や負傷者救護の手順を確かめておくことを狙いとして行われた原子力災害対応訓練に、１都９県の日本赤十字社の医師ら約300人が参加しました。
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原子力災害訓練に３００人、日赤医師ら参加／茨城
読売新聞 2018年11月06日
原子力事業所で火災が発生し、放射性物質が施設外に漏れたと想定した災害対応訓練が、水戸市の県トラック総合会館で行われ、本県など１都９県の日本赤十字社の医師ら約３００人が参加した。原子力関連の施設が多く立地する本県で、関係機関の連携や負傷者救護の手順を確かめておくことが狙いだ。
看護師や放射線技師、日本原子力研究開発機構（本部・東海村）の職員らも参加。４日は、医師らが放射性物質が体に付着しないよう防護服を身につけて患者の治療にあたる訓練に取り組んだ。
また、避難所での放射線汚染検査（スクリーニング）や問診などの訓練も展開された。
訓練後、日赤医療センターの丸山嘉一・国内医療救護部長は「放射性物質は聞こえない、見えない、においもしないが、知識があれば対応できる」と述べた。
